注文住宅を建てる際、光熱費の節約や環境保全の観点からオール電化を導入しようと考えている人もいることでしょう。しかし、オール電化住宅を建てる際は、メリットとデメリットを正確に把握しなければなりません。本記事では、オール電化住宅に着目して詳しく解説をしていくので、注文住宅の購入を検討している人はぜひ参考にしてください。

オール電化住宅のメリット

オール電化住宅のメリットは多岐にわたります。

安全性が高い

まず、安全性が挙げられます。ガスや石油を使わずにすべて電気でまかなうため、ガス漏れや一酸化炭素中毒の危険性がなく、火災リスクも低減されます。これはとくに高気密化や高断熱化された現代の住宅に適しており、居住環境の安全性を向上させます。

また、クリーンなエネルギーを使用することで、室内の空気品質が向上します。二酸化炭素濃度の心配もなく、快適な居住環境を提供できます。

さらに、火災リスクの低減により、火災保険の割引や住宅ローン金利の優遇措置を受けられる場合もあります。

設備の自由度が高い

オール電化住宅のもうひとつの利点は、設備の自由度と柔軟性の向上です。ガスを使用しないため、キッチンのレイアウトに制約が少なく、間取りの自由度が高まります。

さらに、大規模災害時には電力の復旧が早く、停電時や断水時でも貯湯タンク内の水が使用できるため、心置きなく生活を続けられます。

光熱費の削減につなげることが可能

光熱費の削減もオール電化住宅の魅力のひとつですが、その効果は生活スタイルに大きく左右されるでしょう。ヒートポンプ式の給湯システムや電気温水器は、主に深夜電力を使用してお湯を沸かすため、時間帯別電灯契約が採用されます。

昼間の電力消費量やお湯の使用量によっては、光熱費が削減される場合もあれば、逆に増加する場合もあります。従って、光熱費の削減効果を最大限に引き出すためには、生活スタイルや設備の適切な管理が重要です。

オール電化住宅のデメリット

オール電化住宅にはいくつかのデメリットも存在します。

導入コストが高い

まず、導入コストが高いことが挙げられます。IHクッキングヒーターやエコキュート、電気温水器、貯湯タンクなどの設備を導入するには、ガス機器よりも高額な費用がかかるのです。

また、貯湯タンクの設置スペースも広く確保する必要があり、住宅のレイアウトに制約が生じる可能性があります。

電気供給に依存した生活になる

さらに、オール電化住宅ではすべてを電気に頼るため、停電時には家庭内の機能が一時的に停止する可能性があります。また、社会情勢の変化や電力需給のひっ迫した状況では、電気料金が高騰することがあり、ガスの併用によるリスク分散ができない点も考慮すべきです。

電子機器の作動音が気になる場合がある

さらに、エコキュートなどの機器が深夜から早朝にかけて稼働するため、作動音が睡眠を妨げることや、近隣とのトラブルの原因になることもあります。機器を選ぶ際には、静音性などにも注意が必要です。

調理器具に制約がある

IHクッキングヒーターの利用にも制約があります。調理器具は主にホーロー、鉄、ステンレスなどに限られ、従来の土鍋や中華鍋などは使用できない場合があります。また、電磁波がペースメーカーに影響を及ぼす可能性もあるため、疾患をもつ人は配慮が必要です。

後からガス併用に変更することは難しい

さらに、オール電化住宅を後からガス併用に変更することは困難であり、オール電化マンションではガスへの変更が不可能です。日中に家にいることが多く、冷暖房を昼間にフル稼働させる生活スタイルであれば、オール電化を選ぶべきではないかもしれません。

オール電化住宅の普及状況

オール電化住宅の動向は、2000年代に普及が始まり、現在では累計で500万戸以上が建設され、普及率は約10％に達していると推計されます。

しかし、首都圏の新築マンションにおけるオール電化のシェアは、2008年の19.5％がピークで、その後急速に減少し、2009年には12.2％まで落ち込んでいます。これは、建設コストの上昇や住宅設備のコストダウンの動きにより、初期導入コストの高いオール電化の採用が見送られたことが背景にあります。同様の傾向は一戸建て住宅でも見られます。

2011年の東日本大震災後、原発事故とその後の電力不安から、電力各社は新規営業におけるオール電化の採用を控えるようになりました。そのため、オール電化の普及ペースはダウンしていますが、新築一戸建てやリフォーム分野ではユーザーからの要望が依然として高く、一定の水準での採用が見込まれます。

とくに、一戸建て分野ではオール電化の普及率が高く、北陸地方では全住宅の4戸に1戸がオール電化との調査結果も報告されています。

今後は、オール電化設備だけでなく、太陽光発電やガスを使ったエネファームなどによる創エネ住宅、家庭用蓄電池、HEMSを中心にしたスマートハウスなどとの組み合わせが進むことが予測されています。

まとめ

オール電化住宅は、安全性の高さや設備の自由度、光熱費の削減など多くのメリットを提供します。安全性の面では、ガスや石油を使用せずにすべて電気でまかなうため、火災や一酸化炭素中毒のリスクが低減され、居住環境の安心感が増します。また、設備の自由度が高いため、キッチンのレイアウトや間取りに制約が少なく、自分好みの住空間を実現できます。さらに、光熱費の削減効果も期待できますが、生活スタイルや設備の適切な管理が重要です。

一方で、導入コストの高さや電気供給への依存、作動音や調理器具の制約など、デメリットも存在します。しかし、オール電化住宅の普及は依然として進行中であり、とくに一戸建て分野では高い普及率が見られます。今後は、創エネ住宅やスマートハウスとの組み合わせが進むことで、さらなる快適性や省エネ性が追求されるでしょう。

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